M2Mを実現するセキュアアプリケーションを開発(DNP)

2014年2月10日21:19

大日本印刷(DNP)は、ネットワークに接続された機器同士がデータを送受信するM2M(機器間通信:Machine to Machine)向けセキュアアプリケーションを開発したと発表した。同アプリケーションを搭載したSIM(Subscriber Identity Module)カードやセキュアモジュールなどをM2M用の機器に組み込むことで、機器間で送受信するデータを保護し、改ざんを防止するセキュアな環境が実現可能だ。

M2M用機器の不正改ざんの有無をチェックするセキュアアプリケーションの例(出典:DNPのプレスリリース)

M2M用機器の不正改ざんの有無をチェックするセキュアアプリケーションの例(出典:DNPのプレスリリース)

今回開発したアプリケーションは、物理的・論理的に内部の解析が困難なICチップに搭載するという。スマートフォンなどに装着するSIMカードや高セキュリティmicroSDカードなどのリムーバブルメディアのセキュアチップのほか、モジュールに実装するための半導体パッケージ型セキュアチップなどへの搭載が可能だ。これらをM2Mに使用する機器に組み込むことで、機器の起動時に、パソコン起動時に実行する“セキュアブート”と同様の手順で、機器内のアプリケーションと連携し、機器状態を示す各種チェックデータを照合することにより、機器に対する不正な改造やデータ改ざんを検知することが可能となる。さらに、利用可能な機器を認証するクライアント認証アプリケーションを組み合わせることで、なりすましを防止することも可能だ。

また、既存のSIM等のクライアント認証アプリケーションを同アプリケーションと同一のセキュアチップに搭載することで、複数のセキュアチップを搭載する必要がなくなり、導入コストを抑えることができるという。

DNPは同アプリケーションを、通信キャリアをはじめ、情報端末、決済端末、医療・ヘルスケア機器などを用いてM2Mビジネスを行うサービス事業者に提供する。さらに、同アプリケーションを組み込んだ汎用の半導体パッケージ型セキュアチップや、M2Mクラウドに容易に接続する機能を備えたM2Mセキュアモジュールの製品化も計画している。2015年度までに同アプリケーションを実用化させるとともに、収集データを分析するサ-ビスや、運用に関するBPO(Business Process Outsourcing)サービスを通信・金融・電力・流通などの業界に広く提供し、M2Mおよび周辺ビジネスに関連して2017年度に10億円の売上を見込んでいるそうだ。

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